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レプリコン接種者入店をお断りさせて頂きます

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レプリコン接種者入店拒否」
 
 
今時代のトレンドはワクチン「接種済み」 から「接種者お断り」へ
 
2024年ン10月から全国で始まるレプリコンワクチン接種(コスタイベ筋注)
 
以前は「コロナワクチン接種済」という表示をよくみかけましたが、事態は完全に逆転しました。
 
始まってしまう レプリコンワクチン・・・入店をお断りする方向で検討するしかない!?
 
推奨してきたNHKまで 「接種薬害」糾弾番組 NHKの「あさイチ」で8月28日に1時間超にわたって「知っておきたいワクチンと救済制度」特集があり、2021年以降の新型コロナワクチン接種薬害による被害認定申請者が8月23日公表分までで1万 1千773件、審査済み1万169件、被害認定者7千970件、否認2千199件、審査未了1千604件。死亡認定申請者は 1千464件、うち777件が政府死亡認定済みと報じられました。
 
否認は327件、審査未了が360件です。 でのワクチン接種にしてき 1972年からの52年間も含しょうしはその5倍もの死亡認定者が、たった3年間の新型コロナワクチン接種薬害で発いる事実を同番組が報じました。
 
 
HK asaichi あさイチでも放映されていました
↓↓↓
 
ワクチン後遺症 もう2年半もワクチン後遺症です。 3回目のモデルナ交差接種でふくらはぎの連れと痛みで、休中です。
長年活動したフォーミュラカーレースも休止しました。
あまりにも沢山の病を周り過ぎて、書類が用意出来ず、とにかく自己治療を続けてます。
 
国の申請簡略化を強く求めます! 足が痛いので、君類も取りに行きにくいのでとにかく簡略化を早急に対応してほしいです。
 
 
専門医が語る 「レプリコンは人類の脅威」
新型コロナワクチンを接種した後に発症する副作用や合併症に悩む患者の駆け込み寺として知られるのが東京板橋のコロナワクチン後遺症専門クリニック小豆 沢整形外科(平竜三院長)。平医師自身はレプリコンの恐ろしさを訴えています。
 
レプリコンワクチンの場合、人体への危険性が従来ワクチンとは比較にならないほど酷いというのです。
レプリコンは「自己増殖型ワクチン」と呼ばれ、従来のmRNAワクチンとはまったく異なる性質を持つのです。最大の特徴は接種者の呼気から有害な感染性毒素が大量に排出されることです
 
この呼気感染をシェディングと呼び、感染性毒の人体殺傷効果が次々に伝染し、周囲の人の健康と生命を強烈に損なう恐れがあると世界の多数の専門家が懸念するものです。
 
 
 
平医師は「いったんレプリコンに感染してしまうと現時点での治療法は未知であり、まったく手の施しようがない」と力説。
院内すべての人に重大な健康被害を引き起こす恐れがあるとして、「レプリコンワクチン接種者の立ち入りを拒否する」告知をせざるをえなかったといいます。
 
平竜三院長 なぜ日本で? 世界が驚く「人体実験」 レプリコンワクチンは米国で開発されたものの米メガファーマは製造責任を嫌い、日本の製薬メーカーにライセンス生産を押し付けました。明治製菓ファルマを筆頭に複数の国内製薬企業が承認申請し、日本政府はなんの治験効果も薬害の深刻さも検証できていない段階で、やすやすと薬事承認しました。日本の薬事承認は10年かかるのが常識といわれるなか、じつに異常な措置です。
 
 
 
世界では承認・導入している国は皆無。日本政府の無謀な判断に、海外の研究者からは「日本国民の人体実験によって治験するのか」と驚きと呆れの声が上がっています。
リスクを伝えない 同調圧力の危険 日本看護倫理学会は、安全性および倫理性に関する懸念を8月6日に声明として発表しました。同学会は同ワクチンが開発国や先行治験国で認可されなかった危険性を重視。とりわけシェディングのリスク、将来ヒトの遺伝子に不可逆的な悪影響が残り続けるリスクを接種者にインフォームド・コンセントなく接種を強要していること。
 
また医療従事者こそが優先接種するべきと上からの同調圧力。 これらが倫理的にゆるされざる行為とする抗議声明を発表しました。 レプリコンワクチン接種者を入店させるな 美容店舗がレプリコンワクチン接種者の入店を制限せざるを得ないのも、シェディングによるサロン内感染のリスクを最小限に抑え、お客様と従業員の安全を確保するためのただひとつの選択肢です。
 
レプリコンワクチン接種開始を来月に控え、まだ判断を躊躇している店舗経営者も数週間で選択を迫られます。目先の売上を優先して、従業員とお客様の命と健康を犠牲にする判断ほど近視眼なものはありません。重要なのは、生命と健康を最優先し、公共の利益を守ることです。 「差別」ではない 「区別」が店を救う レプリコン接種者の差別に繋がることはないでしょうか。
 
前出専門医の平医師が提唱するのは【接種者の入店制限は「差別」ではなく感染リスクを最小限に抑えるための合理的な「区別」である】とするものです。コロナワクチン後遺症患者を受け入れる専門外来なのにレプリコンワクチン接種者については拒絶するの?と疑問を抱く人も少なくないでしょう。しかし「解決策もない健康被害の連鎖がわかっていて感染源を招き入れるのは店内全員のリスク」というのが科学の答えです。
 
 
一人ひとりの健康と大切な命を救うためにも『区別』せざるを得ない状況となりました。



■【NHK「あさイチ」がコロナワクチン被害を報じた意味】

8月28日、NHKの朝の情報番組「あさイチ」が、コロナワクチン被害者の「声」を約1時間30分にもわたって放送したことは、画期的な出来事でした。

 なぜならこれまでテレビや新聞などの大手マスコミは、コロナワクチンの副反応被害についてほとんど報じてこなかったからです。

 コロナ禍が起きた2020年以来、日本政府はマスコミを総動員してコロナワクチンの接種を呼びかけてきましたが、その一方で多くの方がコロナワクチンの副反応に苦しんでいることは黙殺してきました。

 単に報じないどころか、「ワクチンの副作用を訴える人は陰謀論者、“反ワク(ワクチン)”だ」とレッテルを貼り、批判していたのです。

 ワクチン副反応問題に言及するだけで、SNS上で罵詈雑言を浴びせられたり、投稿や動画が削除されることも日常茶飯事でした。

 



【■約800名が亡くなる「史上最悪の薬害」】

 コロナワクチンは本当にコロナの抑止に有効だったのか、本当に安全なワクチンだったのかについては、医学的にもさまざまな見解があります。

 ただ、ワクチンの接種開始以降、日本国内で多くの方が「コロナワクチンの接種後に亡くなって」おり、その中の多数のケースにおいて「ワクチンとの関連性」が認定されていることは、紛れもない事実です。

 その数は現時点で799名(2024年9月6日厚労省資料)に上っています。

 過去、これほど多くの方が一つのワクチンの副反応で亡くなったことはありません。この結果を見れば、「コロナワクチンは史上最悪の薬害」と言っても過言ではないと私は思います。

 


 ちなみに現行の救済制度が開始された1977年2月から2021年12月までに認定された「全ワクチンの被害者数(コロナワクチンを除く)」は3522件、うち死亡は151件です。「過去すべてのワクチンの合計」の5倍以上も亡くなっている

 つまり、「過去すべてのワクチン関連死の合計」より、「コロナワクチンの関連死」のほうが圧倒的に多く、約5倍以上にも上っているのです。

いまだに接種が推奨されている?!

 ポリオワクチンや日本脳炎ワクチンといった過去のワクチンでは、数名の死亡・重篤例が出た時点で、因果関係が明らかでなくとも、いったん接種をやめていましたが、コロナワクチンについてはいまだに接種が推奨されており、この10月から自費による定期接種が再開される予定です。

 いまワクチン被害者たちは次々に国を相手取り集団訴訟に踏み切っています。

 2024年4月にはワクチン接種後に死亡した男女の遺族ら13人が、総額約9150万円の賠償を求める集団訴訟を起こしました。

 8月19日には第一回口頭弁論が行われ、原告は「国がワクチン接種を強く呼び掛ける一方、副反応や後遺症についてほとんど発表していなかったため、接種について判断するための十分な情報が与えられなかった」と主張しています。

 一方、政府は「薬害」を認めておらず、ワクチン接種についても続けるとしています。

 

 



こうした中、NHKが報道姿勢を転換し、ワクチン被害を報じたことは、大きな変化を予感させるものでした。
というのも、コロナワクチンの被害に関してNHKは最も否定的なメディアの一つだったからです。

 NHKは過去に「おはよう日本」の中で「ワクチン“誤情報”や“デマ” 私はこうして抜け出した」という特集を放送したほか、「フェイク・バスターズ」という番組では「親が陰謀論を信じ込んでしまった…… 苦しむ子どもたち」という特集も放送していました。

 さらに、NHKの「ニュースウオッチ9」という番組は、2023年5月、実際には「コロナワクチン被害者」だったにもかかわらず、「コロナ感染による被害」だと偽って放送しました。
この番組は後日BPOにおいて「放送倫理違反」を指摘されています。

 つまりNHKはこれまで、時には事実をねじ曲げてまでも「ワクチンに懐疑的な人はすべて“陰謀論者”」というレッテル貼りを行ってきたのです。

 そのNHKが、コロナワクチンの被害について報じたのは、NHK内部でもさまざまな意見があり、報道姿勢をめぐって議論が行われている証拠だと思います。※情報操作されずに、ほんとうの情報を聞きたい、そして強制されることなく国民のだれもに選択する権利を与えて欲しいとつくずく思います。 

 

 

■ワクチンを含むすべての医薬品には、メリットがある一方で、副作用というリスクも必ず存在する。

 日本で過去に起こった代表的な薬害」として、「サリドマイド」や「スモン」「薬害エイズ」などがありますが、これらに共通するのはいずれも「新薬」だったという点です。

 新薬には画期的な効果が期待される一方、臨床データが少なく、一定のリスクがつきもの。そのため医療界には「新薬はなるべく使うな」という教えがあります

 コロナワクチンは「mRNAワクチン」という新しいワクチンであり、当然一定のリスクがあることは明らかです。

 そのため政府やメディアは、新しいワクチンのリスクについてきちんと調べ、その情報を提供するべきでした。

 ですが、国もメディアも医療業界も、リスクについては報じませんでした。

 政治家や専門家の中には「リスクは一切ない」と断言していた人もいたのです。

 その結果、約800人もの方が亡くなったということを私たちは反省しなければなりません。

 国全体が「ワクチン接種推奨」に偏りすぎたことが、「未曾有の大薬害」を生んだ可能性があるのです。


■最新医療は必要不可欠なものではない


 私はこうした観点から、今回のコロナワクチンの接種推奨については当初から懐疑的な目で見ていました。


■10月から接種が再開される

 10月からは主に高齢者を対象にコロナワクチンの定期接種が再開されますが、今回から「レプリコン(自己増殖)型」という新しいワクチンの導入が決まっています。レプリコン型ワクチンについての詳細は省きますが、先に触れたように、新薬には必ずリスクがあり、この新型ワクチンも例外ではありません。
しかしながら、リスクについて相変わらず十分な説明がなされていないのが現状ではないでしょうか。



 新しいワクチンに一定のリスクがあることは当然です。

 最大の問題は、そのリスクを説明しないことです。

 「ワクチンの接種は任意」としながら、危険性については報じず、批判には「反ワク」「陰謀論者」とレッテルを貼る、という対応が続くなら、医学知識を持たない庶民は判断基準がわからず、事実上接種を強制されることになってしまいます。

 約800人もの被害者を出した責任はメディアにもあります。

 過去の薬害問題から学び、同じ過ちを繰り返さないためにも、ワクチン報道のあり方をもう一度真剣に考えるべき時が来ていると思います。

 リスクは過小評価、メリットだけ過大評価する報道はやめ、国民が意思決定するために必要な情報を包み隠さず明らかにすることを強く望みます。

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